Menu

NEWS RELEASE お知らせ

【メールに関する意識調査 第二弾】約4割の受信者が「迷惑メール報告手続き」を実施すると回答。受信者の意向に沿ったメール配信を行うためのポイントとは

「メールを確実に届ける」ことを支援するベアメールを提供する株式会社リンク(本社:東京都港区、代表取締役社長:岡田 元治、以下「リンク」)は、メールが与える影響や受信者の行動を調査するため、昨年に引き続き、全国の 15 歳 ~ 69 歳の男女を対象とした「メールに関する意識調査 第二弾」を実施しました。

「メールを確実に届ける」 ことを支援するベアメールとは

ベアメールは「メールを確実に届ける」ことを支援するサービスとして、メールの高速配信・到達率の改善を実現する「メールリレーサービス」と、迷惑メールになる可能性や原因を診断する「迷惑メールスコアリング」を提供しています。お客さまの環境や状況に応じて2つのサービスを組み合わせることで、メール配信に関する運用の手間を削減し、到達率の改善を実現します。

調査の背景

現在、企業や店舗がユーザに対して情報を発信する際のコミュニケーション手段は、メール・LINE・Twitter・Facebook・Instagram など多様化しています。昨年の同様の調査にて、メールはその他メディアと比較して行動喚起や関係性構築に効果があることがうかがえましたが、その一方でフィッシング詐欺やサイバー攻撃などメールによる脅威も高まっています。それを受け、Google は「メール送信者のガイドライン」の強化を 2024 年 2 月以降に予定しています。今後メール送信者はガイドラインに対応し、より受信者の意向に沿ったメール配信を心がける必要があります。
そこで今年もメールが受信者に与える影響を知るため、全国の 10 代から 60 代の男女を対象とした「メールに関する意識調査」を実施し、メールの利用状況やメールに対する要望、「メールが届かない」実態とそれによる影響に関して調査しました。

調査の詳細レポートは、以下から無料でダウンロードいただけます。
https://baremail.jp/whitepaper/WP-survey2023.php
以下が調査結果です。是非ご活用ください。

調査概要

  • 調査方法:インターネット調査
  • 調査主体:株式会社リンク
  • 調査期間: 2023 年 10 月 20 日(金)- 2023年 10 月 23 日(月)
  • 調査対象:企業や店舗からのメッセージや情報を、メールサービス (プラス他の方法も可)で受信している方
  • 調査対象地域:全国
  • 回答数:1,200
    ※ 15-19歳 20-29歳 30-39歳 40-49歳 50-59歳 60-69歳×男女にて均等割り付け

※ 本リリース内容の転載にあたりましては、出典として 「株式会社リンク調べ」 という表記をお願いいたします。

プレスリリース:【メールに関する意識調査 第二弾】約4割の受信者が「迷惑メール報告手続き」を実施すると回答。受信者の意向に沿ったメール配信を行うためのポイントとは(PDF形式:2,304KB)